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3日間で「データ分析活用」の全体像を把握。受講者の反応はいかに！

 

2月21日（水）、28日（水）、3月8日と毎週水曜日に3日間で実施された東洋経済社主催の

実践！戦略的データ分析活用講座

大盛況のうちに第2段の今回が終了しました。

 

DAY1では、データ分析のための仮説立案について、グループワーク（ワークショップ）も含めて行いました。続くDAY2では、DAY1の内容を元に、実際のデータを使い、自らのPCで分析実践を行い、分析テクニックを学びました。

最終DAY3では、アウトプットの見せ方や、3日間を総括して、目的に沿った指標の検討、選定についてグループワークショップをじっくり行いました。

 

いずれも、実際の実務で使うことを想定した、極めて実践的な内容となりました。

 

 

 

 

 

 

終了後に頂いたコメントの一部をご紹介します。

 

・『特に、データ分析は特定のデータソースの中から答えを 見つけるのではなく、

　　自分が立てた仮説のストーリーを裏付け、 相手を説得するために、意味のあるデータを

　　活用する という観点は目からウロコのコメントでした。 この点が分かっただけでも

　　今回の研修に参加した意義がございました。』

 

・『3日間、特に初日と二日目は大変学ぶことが多く、勉強になったと思います。
　　正直、初日を受講して以降、世界が変わった様に感じています。
　　分析に限った事ではなく、色々な事に応用できるじゃないかと感じ、
　　普段の生活の中でも、「この人が言いたい事はこういう事じゃないか？」
　　と考えるようになりました。』

 

・『中身の濃い3日間のレクチャーに御礼申し上げます。

　　思考回路が完全に変わったような気がしています。』

 

・『分析テクニックは勿論のこと、全体設計の考え方が個人的には大変有益でございました。

　　意識的に自身の業務プロセスを改変していきたいと非常に感じるところの

　　多い期間となりました。』

 

・『データ分析業務の中でいくつか悩みがありましたが今回の研修でその悩みを

解決できるヒントをたくさん頂きました。非常に有意義な3日間であったと感じています。』

 

このようなプログラムをご提供しております。

ご興味がある方は是非、一度ご相談ください。

 

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全国市町村国際文化研修所にて、「データ分析活用」研修を実施！

 

先日、滋賀県大津市にあるJIAM(全国市町村国際文化研修所）にて、全国から集まった地方自治体職員の皆様向けに「実務でのデータ分析の活用」のための考え方とテクニックをお伝えしました。

当初の応募枠を大幅に超える申し込みがあり、大幅に上限人数を拡大して実施しました。

 

この中で私が特にお伝えしたポイントは次の通りです：

 

（１）「方策くん」にならない

課題特定（単にデータで現状を可視化しただけ）から、いきなり「では何をやるか」という方策検討に走るプロセスはNG。どうしてその結果になったのか、という要因や原因をしっかりとデータで確かめて、効果の高い（成功確率の高い）方策を検討すること

 

（２）データの特徴を立体的に示すこと

データが持つ情報は、「値の大きさ」だけではありません。恐らく多くの人は平均値や合計値を使うものの、その他の情報には目を向けないことが多いはず。その他の情報も組み合わせることで、立体的な情報把握ができる

 

（３）要因や原因など結果とつながるものに着目すること

2軸の視点を持って、データ間のつながりを確かめること。これによって、「なぜそういう結果になったのか」「何をすると、実効的な効果が生まれそうなのか」という、誰もが一番知りたい内容をデータで探り当てることができます

 

研修自体は大盛況でした。多くの受講者から「目から鱗」「こんな研修は受けたことがない」「是非、うちの自治体で研修、講演を」という、嬉しいお言葉を頂きました。

長期的な地方創生、地方再生の鍵は、一時の流行りものなど物理的な「モノ」よりも、その土地の人材、そしてスキルの力ではないでしょうか。

そこにどのくらい「本気」で注力、投資できるか否かが今後を大きく分ける気がします。

 

ご興味をお持ちの自治体の皆様、是非ご相談ください。

 

 

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修得したことをその場で実践、メンバーと共有

 

最近、企業向けのデータ分析活用研修で大変効果を発揮している取り組みがあります。

それは「ミニ実践ワークショップ」です。

研修の中で、考え方やテクニック・注意点などを学んだ後に、次のように進めます。

（１）自分の業務における、目的や課題を具体的に文章で定義します

（２）その内容を現状把握、評価するための指標に落とし込みます

（３）目的・課題指標を分解して掘り下げるための切り口、分解した後の詳細指標を考えて構造化します

上記をまずは自分の日常業務において考えてもらいます。

 

それによって、

 

「自分は今日研修で学んだことを実践しようとすると、一体どのデータを使えばよいのか」

 

つまり、データ分析の自分なりのインプットが何なのかを深く考える場ができるのです。

 

当然、業務によってこの内容は違うのですが、同じ会社の仲間では最終ゴールや業界そのもの、お客様自体は共有されています。その中で、自分の考えを簡潔に述べて、他のメンバーからのフィードバックや質問などを受けることで、更に次のステップや気づきを得ることができます。

 

 

 

もちろん、短い時間の中で全て完結することはありません。

これはあくまで、自席に帰ってじっくりと腰を据えてデータ分析や課題解決に取り組む第一歩に過ぎません。ただ、研修だけを受けてあとは100％すべて自分でスタートを切ることよりも、短い時間なれど一度自分の頭で考え、他人へ説明するステップを踏むことで、スムーズに自業務への応用に入れるようになります。

 

受講者も単に講義と演習だけよりも、積極的に自課題に取り組むモチベーションが生まれます。

普段同じ会社にいても、業務上接点がない人たちと自業務について議論することで、新たな視点や気づきが得られることも非常に多く起こります。

 

せっかくお金と時間をかけて、普段の業務を中断して臨む研修ですので、その機会と効果を最大限のものにしたいですね。

そのための大きな成果を生む取り組みを積極的に取り入れています。

 

ご興味がある企業の方、是非ご相談ください。

 

 

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研修の効果を最大化する鍵はこの”違い“だ！

 

 

 

セミナーや研修に何となく参加する人と、自分なりの目的や課題を具体的、明確に持ってくる人がいます。この違いが学びを実践につなげられるか否かを大きく左右します。

 

例えば、事前に本人や上司の期待値を記載するように主催側に求められるケースがあります。データ分析研修を例にとれば、次のものがよくあります。

 

上司：「統計知識を学んで、自業務に活かしてほしい」

受講者：「データを仕事で使えるための知識を身に付けたい」

 

ズバリ、

 

「データ分析の手法を身に付けると、きっと今より良い何かができるだろう」

 

程度の期待値で参加すると、理解はしても、「使いこなして成果を出す」には距離が出てしまいます。これでは本当に勿体ないです。

 

最低でも次のレベルの具体性をそれぞれが事前に確認しておくと、グンと履修効果が高まります。

 

・「ページアクセス(PV)数のデータを用いて、ネット広告に対する高い費用対効果を数値根拠と共に示せるようになりたい」、

・「顧客満足度のデータを用いて、XXXという製品の使い勝手を多面的に評価し、他社製品と比較して競争優位性を示したい」など

 

このような具体的な課題意識を持って参加できると、その身に付くスキルも成果も大きく変わってきますよ。

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2018年もよろしくお願い致します。

 

テクノロジーの進化に伴って、ビジネスや業務に関連して入手できるデータや情報の量は各段に増えました。

一方で、分析ツールやシステムを導入しつつも、それらを十二分に活用できていないという組織が圧倒的大多数という現状があります。

 

何度もお伝えしていますが、その根源には

「使う人のスキル（分析手法や理論だけではないですよ）」

が重要な位置を占めています。

 

そこを向上させることによって、「正しいデータ」を「正しく扱う」ことができます。

それは分析手法を学ぶこととも、統計理論を学ぶこととも異なります。

2017年は、多くの企業や地方自治体からのご依頼を頂きました。そして、それらの過半数が2016年以前からのリピートのご依頼です。つまり、このアプローチの価値を感じて頂き、中長期的に組織に浸透させたいという意向の表れと言えます。そして、実際に実績が出てきています。

 

2017年は、31社（自治体）のお客様のお手伝い（研修や実務サポート）をさせて頂きました。

その過半数が年間でも複数回のサポートをさせて頂いており、日数としては年間161日の登壇となりました。

これらのいほとんどが終日のプログラムでしたが、ダブルヘッダーの日もありましたので、実際には

のべ180回超の登壇回数　　であったと思います。

 

2018年も、より多くの企業や自治体の皆様に「データ分析活用」スキルを付けて頂き、データと成果を自ら結びつけられるチームになって頂きたいと思います。

せっかくのデータや情報を寝かしてしまうのは本当にもったいないです。

 

 

 

 

2018年も更に多くのお客様のお役に立てればと考えております。また日本国内だけでなく、海外での活動も増やすことができればと思います。

 

あなたの組織（民間企業、自治体など）における人材育成（研修、講演、実務サポート等）でお役に立てることを楽しみにしております。

 

2018年もどうぞよろしくお願い致します。