2016年10月に開催し、大変高い評価を頂いた『マネージャのためのデータリテラシー講座』を2月3日に第2回開催致します。



 



BP



http://coin.nikkeibp.co.jp/coin/itpro-s/seminar/nis/170203/



 



データで組織力を高めるには、分析担当者のスキルアップだけでは十分ではありません。彼らのアウトプットを検証し、更に上位にいる意思決定者に説明責任がある人自体にもリテラシーが必要です。



このセミナーでは、そのような立場の方々を主に対象とし、分析テクニックから、データを扱う際の視点や考え方、注意点などについて13のチェックポイントをお伝え致します。



もちろんマネージャだけではなく、分析担当者も上位者の視点を身に付けるために有効な内容となっています。



「自分がスキルアップしても上司が理解、チェックできないので結局いつも勘頼りの意思決定」と言われないためにも、是非ご参加頂き、チーム全体でのデータ戦力アップにつなげて頂きたいと思います。



 



他では受けられないプログラムです。お待ちしております。


BizZineがアップされました。



”理屈が噛み合っていない”のは、このようなことが多いのです。
それを紐解いてみるとこうなります、という内容です。
ここ数か月、企業クライアントの具体的な課題解決をサポートしている中でこのポイントには良く出会います。



関係者本人は気づいていないことも多いのです。ロジカルシンキングといってもアカデミックな理論をたくさん学ぶのではなく、仕事の成果に繋がる考え方や間違えやすいポイントを知ることの威力を強く感じます。



 



私は、これらを具体的な課題解決プロジェクトを組んで、人材育成に活かしております。



是非ご相談下さい！



http://bizzine.jp/article/detail/1058



Bizzine


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『データから情報を絞り出すには』と題して、Youtubeに簡単な動画をアップしました。



音声とスライドを使って紹介することで、より手軽に分かり易さを実現できるかと考えた次第です。



 



今回は、「”反対の軸”に着目」することで、データから見える情報を引き出します。



昨今話題になっている、外国人訪問者数の事例を使っています。



 





私の研修では、分析手法の説明だけでなく、このような視点や考え方の持ち方を重視しています。これが無いといくら方法を知っても使えないからです。



 



英語版はこちらです（英語でのプログラムご希望の場合もご相談ください）





 



是非、お楽しみください。


『日経情報ストラテジー』で1年半続けた連載「間違いだらけのデータ分析」が9月号（7月29日発売）で最終回となります。



 



最終回の内容は、分析結果を”どう見せるか”。つまりプレゼンと分析の間の思考をどう切り分けるか、について書きました。これは、「分析専門家」ではなく、組織内の「実務家」として求められる内容をしっかり書きました。



また、9月4日に実施の、「課題解決のためのデータ分析入門」セミナーの案内も大きく出ています。是非ご参加ください！日経だけのプレミアムコンテンツです。



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次回からは、新連載が開始です。



今度は、自分で手を動かして分析する人でなく、それらのアウトプットを受け取り精査し、意思決定する立場（マネージャ）のためのデータリテラシー講座をやります！　どんな点を突っ込めばよいのか。どんなアドバイスを返せばよいのか。



分析者はどこを見落としがちなのか、などのチェックポイントを毎月紹介します。



こちらも是非ご覧ください。


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とあるクライアント様の企業グループに、日々の実務やグループ会社の具体的なビジネス課題に“データを使うこと”を浸透させるサポートをさせて頂いております。



グループ会社を集めたセミナーで、6つの質問に回答してもらいました。



いくつYESがあるかで、データ分析浸透度（活用度）が分かります。



皆様はいくつYESが付くでしょうか。



 



１．自分が日々目で見ていているもの以外も含めた業務の全体像



（プロセスや結果の良し悪し）を把握できていますか？



２．その状況は数字で端的に他人に示すことができますか？



３．問題が起こったときに、見えている現象だけでなく本質的な



要因を特定できていますか？



４．業務のアウトプットを適切な指標で評価できていますか？



５．その評価結果を適切なアクションに結び付けられていますか？



６．今までのやり方を踏襲するだけでなく、世の中や市場の変化に



対応できる（変化による業務への影響を察知できる）仕組みが



できていますか？



 



ほとんどYESが付かない企業も珍しくありません。これら6つ全ての基準をクリアすべくサポートさせて頂くのが私の仕事です。


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