聞こえの良いキーワードに流されない

聞こえの良い一般的なキーワードで思考停止してしまっていることはないでしょうか。

例えば、ある職場の問題解決を進めている中で、

「この問題は、関係者のコミュニケーションが図られていないからだ」

という“要因”を突き止めたとしましょう。

これで本当に問題“解決”できるでしょうか？

このままでは、「コミュニケーションをもっと図ろう」が問題に対する打ち手として出てくることでしょう。

紙の上では一見正しい提案なのですが、実際には何も解決しないはずです。

「コミュニケーションが必要」は誰でもわかっているはずです。

“それでもできていない理由”まで掘り下げないと、実効的な打ち手は出てきません。

部門間の利害関係の差や、仕事の進め方の違い、制度や仕組みの問題が根底にあるかもしれません。そこに手を打たないといけないのです。

気を許すと、聞こえの良い一般的なキーワードに流されてしまいがちです。

そんなときこそ、実効的な打ち手が特定できるまで要因の掘り下げが必要です。

くれぐれも職場のアンケート結果から「コミュニケーション不足」の割合が多いことを取り上げて“データによって要因が特定”などとされないように。